スマホネイティブ世代に芽生える自覚――米研究者が明かす SNS依存の本質

SNSは「欠陥商品」 2026年3月25日、テック業界を大きく揺るがした陪審評決が出た。幼い頃からSNSに依存していたせいでうつ病や自殺願望を引き起こしたとする20歳女性の原告（ケイリー氏として知られる）が、メタとグーグルを訴えた裁判で、カリフォルニア州裁判所の陪審団が両社に計600万ドルの損害賠償を命じたのだ。 報道によると、原告側は6歳から「ユーチューブ」、9歳から「インスタグラム」を使い、いいね機能や頻繁な通知、アルゴリズムの影響などで慢性的な依存状態にあったと主張した。訴訟戦略においても、今回のケースには注目が集まっている。従来、SNSはあくまでプラットフォームであり、投稿の管理責任を負わないというお墨付きを連邦法「通信品位法230条」（1996年成立）によって与えられていて、誤情報の流布などの責任を免除されやすかった。